ピンホール写真芸術学会

　この度、私たちはピンホール写真を学び究める為に、今までになかった学会を設立する事に致しました。
　この学会は、堅苦しいものではなく、会員が相互に勉強し合い、またピンホール写真を通して学術、芸術の分野を追究し、その進歩と発展を図ると共に、学校教育を通してその普及を図ることを目的としています。
　その為に、研究発表会やセミナーの開催、学会誌の発行、またピンホール写真を通しての国際的な交流と国際コンペティションの開催、写真の指導者の育成などを行います。
　会員は、ピンホールの研究や勉強をしている方、したい方、興味を持っている芸術家等、上記の目的に賛同される方ならどなたでも入会できます。
　したがって、単にピンホール写真の撮影に留まらず、映像や写真の歴史の探求から実際のピンホール写真の研究、これらによって得られる芸術の追求、さらには写真を通してのセラピーの探求など、今まで手が付けられていなかった分野にも立ち入りたいと考えています。多くの会員と共に研究していきたい方々のご入会をお待ち致しております。

■入会をご希望される方は、会則をご覧いただき、入会申込書に年会費のお支払い日を記入の上、下記の住所まで送付して下さい。
　ご推薦いただける方がお出でにならない場合には、ご自身の簡単な経歴とこれからやりたい事などをご記入下さい。また総会当日（2007年6月2日）に会場でも入会を受付いたします。
　<入金先>郵便振替口座: 00950-5-224816 　口座名義人：ピンホール写真芸術学会
　<送付先>〒606-8790　京都市左京区北白川瓜生山2-116
　京都造形芸術大学　芸術学部　情報デザイン学科　写真研究室気付　ピンホール写真芸術学会
※尚、別記の通り、11:30より設立総会を行います。入会された方は、ご出席ください。

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　私たちは、この度、ピンホール写真に関連する国際的に開かれた学術的な学会を設立する事を目的に、設立準備会を開催いたしました。その趣意書は以下の通りです。

１．学会の名称と事務局

　ピンホール写真芸術学会（Pinhole Photographic Art Society）
略称：PPAS 、呼称：ピーパス とし、その事務局は京都造形芸術大学芸術学部 情報デザイン学科 写真研究室 に置く。

２．活動

1. ピンホール写真の可能性を学術面、芸術面から追及し、その進歩、発展と普及を図ることを目的とする。
2. 学会員は、1）の目的を追求する研究者及び芸術家をもって構成する。
3. 一年後の正式発足（2007年6月を予定）までに定款・規約などを締結する。
4. 年一回以上、会員の研究発表と作品発表を目的とした会合を開催する。
5. 年一回以上、機関紙、報告書など学術的な定期刊行物を発行する。
6. 将来のピンホール写真の発展を目指し、各地の教育委員会とタイアップし、学校教育を通しての普及を目的として、小中学校生徒に対する普及活動を行う。
7. ピンホール写真とフォトセラピーとの融合の可能性の研究と検討を行う。
   注）ここで言う研究者とは、ピンホール写真を深く追求する考えを持つ者を、また、芸術家とはピンホール写真を通して芸術表現を行なおうとする者を言う。

３．ホームページの開設

活動を一般にアピールする為に公開ホームページ(http://ppas.jp)を開設する。

４．指導者の育成

　技術講習を行う指導者の育成を行う。関東地区と関西地区で毎年１回指導者育成の講座を開設する。

５．支部の開設

　技術指導者を中心として支部を開設する。

６．社会人講座への協力

　京都造形芸術大学の主催で、写真基礎教育とピンホール写真に関しての社会人講座（Extension Course）が開催されるが、その開催に人的に協力する（2006年は5月13,14,20,21,27日に開催）。

７．組織

　正式学会発足までは会長を置かず、京都造形芸術大学 芸術学部 教授 鈴鹿芳康 を代表とし、設立メンバーが代表を補助し、学会発足時に、会長などの役員を会員の中から定める。

８．会員の募集、種類と会費

　PPASに入会を希望するものは、正会員２名の推薦を受け、理事会の承諾を得て会員となる。これは他の組織に所属している人の入会を阻害するものではない。
会員は、正会員、学生会員、特別会員の3種類とする。

会費
　正会員　　 5,000円/年
　学生会員 	3,000円/年
　特別会員（PPASをサポートする企業又は個人）　20,000円/年

９．コンペティションの開催

　近い将来、PPASでは、一般公募の国際コンペティションを開催し、PPAS会員のみならず、広くピンホール写真に取り組んでいる人々に応募を呼びかけ、世界規模のピンホール写真の普及活動を行う。

以上
設立責任者・代表：鈴鹿 芳康
2006年1月策定
2008年2月23日修正